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例年だとそろそろ出版社の割り当てが始まる旧ジャニーズタレントのカレンダーですが、今年はまだ目立った動きがないといいます。

 

 

その結果、心配されるのがジャニタレのスキャンダル連発で…

 

 

◆Snow Man以外は売れないと噂だったとか。

 

 

ネット上に無料の情報があふれ、多くの人がスマホやタブレットなどで情報を得る今、雑誌や書籍など紙媒体が売れにくくなり、出版業界は冬の時代だと言われています。

 

 

そんな中、ジャニーズカレンダーは一般的なカレンダーの何倍も売り上げがあり、さらにファンクラブ会員数からある程度売り上げの予想がつきやすく、出版社にとって超ドル箱的な存在。

 

 

これは「カレンダー利権」として知られ、旧ジャニーズのマスコミ掌握術の一つでした。

 

 

[以下引用]

「大きな利益を上げさせる代わりに、スキャンダルには配慮しろよという忖度を求めるようなものです。実際、カレンダー利権が与えられて以降、『週刊新潮』はジャニーズ記事を扱うことが激減。『女性セブン』(小学館)や『女性自身』(光文社)も性加害問題について“ジャニーズ擁護”のスタンスが見られます。もっとも、カレンダー利権があっても、全く関係なくビシビシ、ジャニーズ叩きをする媒体もありますが……」(芸能記者)

 

“利権”が一切なくなれば、これまでジャニーズ寄りだったメディアも、スキャンダルを積極的に扱っていきそうだが、前出の芸能記者が続ける。

 

「エージェント契約となれば、スキャンダルの直撃を受けたタレントの定番の逃げ文句である『事務所に聞いてください』が通用しなくなる。カレンダーというアメがなくなったことで、“忖度のない”スキャンダル報道が激増すると予想しています」

 

脇の甘いタレントたちは、「カレンダー戦略」で守られていたことを痛感することになるかもしれない

[日刊サイゾー]

 

 

旧ジャニーズは、テレビ局に対しては「タレントを引き上げる」と恫喝する一方で、夜の街での接待攻勢やコンサートチケットのバラマキなど”アメとムチ”を使い分けて支配下に。

 

 

さらに、週刊誌などのメディアに対してはカレンダー利権やグラビアバーターなどを徹底活用してスキャンダルを封じてきたといいます。

 

 

だから、カレンダー利権に関係のない文春などが誰かさんの二股とか熱愛を報じても、テレビでは後追いをしない、みたいなこともあったわけです。

 

 

誰とは言いませんが、過去、「何をやっても事務所がもみ消してくれる」と嘯いていたタレントはいます。

 

 

そうやって事務所が後始末することに慣れたタレントの中には倫理観ってなんだっけというタイプの人もいました。

 

 

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こういうのはジャニーズだけじゃなかったんだと思いますが、まずはジャニーズからそういう忖度がなくなれば、密かに泣く人も減るのでは。

 

 

もうそろそろ始まるかもしれないジャニーズタレントのスキャンダルの嵐に備え、ファンの人たちは心の準備をした方がいいかもしれません。

 

 

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